TELの中期経営計画では、売上高3兆円、営業利益率35％以上、自己資本利益率（ROE）30％以上以上という、高い目標を掲げています。ベースには、データ通信量が今後、年率26％という爆発的な割合で増加していくという予想があります。半導体市場も、2022年時点では5,740億ドルでしたが、2030年には1兆ドルを超えると言われています。
しかし、市場拡大に頼った目標を立てているわけではありません。TELは、将来お客さまが必要とするBest Products、Best Technical
Serviceを追求することで、利益の向上を目指します。“Best”とは、文字通り世界一。セカンドベストや競合他社に追随した製品はつくりません。
市場の拡大が続く環境では、その恩恵を受けて自然と売上高が伸びていくこともあります。しかし、TELが意識するのは、それをしのぐ自身の成長。現に、TELの売上高は市場拡大以上の増加率を見せています。膨張ではなく成長にこだわり、付加価値の高い製品とサービスを追求し、世界一を見据えます。
経営目標に到達するバックグラウンドとして、TELにはいくつかの業界優位性があります。
まず、「総合力」があること。半導体製造装置は、高度な技術領域の集合体です。ビッグデータ時代に対応する、高付加価値、高信頼性の半導体をつくるためには、製造プロセスで、技術革新が必要です。潤沢な経営資源と技術の蓄積がなければ、競争に加わることはできません。
半導体製造装置事業では、TELはリソグラフィー、エッチング、成膜、洗浄、プローバといった重要なプロセス装置を有しており、どの製品でも市場をリードする、世界有数のラインアップをもっています。フィールドソリューション(FS)事業では、TELが出荷した装置の累計台数が業界最大の約90,000台を突破しました。今後はさらに装置をインテリジェンス化・アドバンス化することで、この事業は拡大していく見込みです。
また、社員一人ひとりがプロ意識をもって業務に取り組むこと、チームワークを大切にする社風も、「総合力」を構成する重要な経営資源の一つです。
加えて、国内に半導体素材メーカーやサプライヤーがいること、半導体メーカーがアジアに生産拠点をシフトしていることを考えると、地の利もあります。